月刊「病院」（医学書院発行）

シリーズ

院内トータルシステムにおける物品管理の実践

平成10年12月号〜連載

第４回 臨床検査部門の管理について（平成11年3月号）

臨床検査各部門におけるMission

生化学検査

     現代の医療において、血液や尿などの生化学検査データが、治療方針や入退院の基準となっていることは否めない。そうであるならば、いかに速くこれらデータの結果を出すかが、病院の質、機能の根幹をなすこととなる。すなわち、この分野のキーワードは「スピード」である。
     しかし、その中で、必ずしもスピードを要求しない項目もある。すなわち、腫瘍マーカー、ホルモン検査や遺伝子検査など一刻を争って結果を出さなくともいい、あるいは物理的に出せない項目である。この点も把握しておく必要がある。

細菌検査

     細菌検査部門は、経済性という観点からすると決して病院経営に寄与しない部門である。しかし、医療の質という観点からすると、自院の感染症発生状況と起因菌、それに対する自院の抗生剤感受性動向など迅速な感染症対策の指令塔として院内でなくてはならない部門である。

病理検査

     病院の機能からみると、迅速病理診断、病理解剖を除くと場所を選ばない。しかし、担当医と病理医の協議よった病理標本の処理や特殊染色といった学術研究的な観点に立つと、医師の臨床に対するモチベーションを含めて院内での処理が望まれる部門となる。

生理機能検査

     医療保険点数という病院経営的に見ると、最も重要な部門となる。また、機械化された検査室に対抗する臨床検査技師のモチベーションの場ともなる。すなわち、一般の心電図から心臓カテーテル検査における心電図観察をはじめとして脳・頚部・心臓・腹部の超音波検査などはヒトによるヒトへのサービス部門であり、しかもその検者の診断的能力が問われる部門となる。

臨床検査部門における問題点

検査技師の時間配置

     時間軸で検査技師の業務を考えると、特に検体検査部門は朝に各病棟からの検体、さらに、外来診療開始とともに午前中に外来からの検体の波が押し寄せる。その後、その波は引いていく。午前中集中型の業務となってしまう。これに対して、超音波検査などの生理機能検査は外来部門以外にも、午後の入院患者に対する検査が可能であり、終日型の業務となる。

検体 vs 生理機能検査

     経営的に、保健点数の推移を見ると検体検査は改定の度ごとに、減額の方向。生理機能検査は増額の方向にある。
     また、ブランチ方式（外注業者の職員が院内で検体検査を行う）導入の場合でも生理機能検査部門は法的に院内職員が担当せねばならない。

試薬リース、試薬のムダ

     いわゆる特殊検査には試薬リースという“理解できない”制度がある。すなわち、試薬を買うことで高額な測定機器やコンピューターが添付されるものであり、いわば“ガソリンを購入すると、車が付いてくる”ような制度である。当方が接触した限りでは添付機器を放棄しても試薬代はほとんど変わらないということである。
     さらに、このような特殊検査においては、｢特殊｣であるが故に自院だけでは多くの検体が期待できず、1件体当たりのコストは安く設定してあったとしても試薬の無駄が発生してしまう。また、検査技師の時間的拘束も侮れない。

検体分注、転記、入力作業

     検体検査の外注の場合、通常検査項目ごとに業者に見積もりを取り、外注業者が決定される。各外注業者への検体は検査室で分注の後、各社独自の伝票に記載し、提出される。外注検査の項目が多くなると分注・伝票転記作業は増大し、またその結果を病院側でデータベース化しようとすると、入力作業というものが生ずることとなる。

問い合わせ、検体搬送、伝票搬送

     院内における検体や検査結果伝票の搬送業務は労力を要するとともに、スピードという軸に対応しきれない。さらに、一刻も早く結果を知りたい臨床側からは電話による問い合わせが多くなり、その対応で検査側は労力を割かれてしまう。

当院における実践例

     前述のようなMissionと問題点の抽出から、当院では次のような方針のもとで業務の改善を行い、平成7年5月に一応の完成をみた(図)。
1. 病院における検査室のMissionから、細菌・病理検査部門は内部で行う。
2. 臨床生化学的検査は1時間以内に結果の出る項目（結果が必要な項目）は、機器を増強（生化学自動分析器増設、フローサイトメトリーによる自動血球・尿沈査分析器増強など）して院内検査室で徹底的に行う。1時間を超える検査は例外なく全てを外注する。
3. 検査室内にサーバーを設置し、検査室内の分析機器はすべてオンラインとする。さらに、院内の各科外来、病棟、医局に検査結果参照を目的とする端末を設置する。
4. 検査依頼はOMR(Optical Mark Reader)伝票とし（平成9年からはオーダリングシステムにより入力）、検体にはバーコードラベルを貼付し、転記作業の逓減と機械化を図る。
5. 一社とした外注会社からの検査結果は電話回線を通じて電送され、院内の検査サーバー内に、院内検査と同じ時系列に自動的に取り込ませる。
6. 検体検査の省力化とともに、時間軸で余剰となった検査技師は可能な限り生理機能検査に就く。
     これらにより、外注一社化によるコスト削減効果とともに、生理機能検査(特に、超音波検査)の大幅な増強が可能となった。また、医師や看護職員側ではコンピュータ端末画面で、それをどこで検査したかを気にすることなく、同じ時系列上で結果の参照を行うことができるようになった。さらに、この検査部門に関する院内LAN(Local Area Network)の構築が、その後のすべての業務に対応するオーダリングシステムを導入する際の、職員のコンピュータアレルギーを軽減する効果が大きかったものと思われた。

     その後、更なる効率化を目指し、平成9年4月より、前述のような院内の仕組みを壊すことなく、生化学検査室を全面的に外注会社に移管した。これにより検査機器の更新・メインテナンス、試薬および採血管などの消耗品は外注会社の管理となった。ブランチ方式と異なり、検査料の一定割合を検査会社へ支払った上で、当院による生化学検査に伴う人員派遣と場所の提供の対価を検査会社より得るという新しいシステムとなった。

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